沿革

気象業務法が定められた翌年、中央気象台測器課の毛利茂男技官の、熱心なご指導のもとに、気象測器メーカーの団体化が図られ、昭和28年9月1日に関係者を迎えて発会式が行なわれ、ここに気象測器工業会が誕生した。当初の会員は地上気象メーカー10社によるものでありました。
気象観測の近代化に伴い、昭和31年以降、地上測器メーカーのほかに高層気象関係のメーカーが入会し、本会は益々充実していきました。
その後、気象翻則の充実、発展に伴い測器メーカーの裾野が更に広がり、海洋機器メーカーのほか、気象関連機器メーカーも次々に入会今日の盛況に繋がっています。この10年間は組織の拡大はとどまっておりますが、日本を代表する45社が、気象庁との連携に於いて、会員相互の発展を目指し、充実した会の運営を行なっています。

【組織体系および沿革団体との繋がり】

これまでの出来事

昭和28年 気象測器メーカー10社で結成。
昭和34年 高層メーカー他を加え、会員数26社になる。
昭和42年～43年 計機健康保険組合に会員14社が加入。
昭和50年 JIS規格検討委員会発足。
昭和53年 創立25周年記念誌「気象測器工業会25年のあゆみ」を発行。
昭和59年9月21日 創立30周年記念式典と祝賀会。
気象庁末広長官他出席於、学士会館
平成6年9月21日 創立40周年記念に「40年の歩み」を発行。
平成11年6月 財団法人日本気象協会から事務局業務の辞退申出があり、役員が分担することになった。
平成11年12月 小冊子刊行委員会発足平成13年8月「気象観測測器の歴史」を刊行。
平成12年9月1日 財団法人気象業務支援センター手塚常務のご好意により、当会の事務局を同センターに置かせて頂く。
平成22年4月1日 一般社団法人気象測器工業会として業務を開始。
平成23年9月 法人名を一般社団法人日本気象測器工業会に改名。
平成26年9月 創立６０周年記念祝賀会を開催。